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預金封鎖(金融緊急統制令）は、2005年以降の数年に起きる世界的な大不況をきっかけに断行されるだろう。
アメリカ発の金融恐慌が引き金となるだろう。
実物資産としての金地金を、いつどのように買うべきか。
不動産投資(たとえば駅前商業ビルの1棟買い)はどうなのか。
どうせ激しいインフレがやがて来る。
その直前に借金(銀行からの借り入れ、融資金）をしたほうがいい。
だが支払い金利も跳ね上がってゆく。
「収益還元法」その他の資産防衛の技術を教える。
国債・郵貯・年金・生保はどうなるのか。
これらの諸点を押さえたうえで、日本の資産家層や高齢者が、今後どのようにして自分の命の次に大切なお金を守っていくのかを具体的かつ愚直に書くことで、皆さんのお役に立ちたいと思う。
国民を自分たちの都合のよい方向に誘導して、意図的に世論形成するために、政府情報を垂れ流すだけの週刊誌記事や政府御用達エコノミストたちと一緒くたにはきれない。
今の日本国の金融システムや財政を支えている政治家や官僚たちを「世界視点」(ワシントン情報)から見下して、同情さえしている。
彼らはアメリカからの厳しい圧力に必死に耐えているのである。
彼らは、日本がアメリカの金融属国であることを正直に国民に言わない。
言えない。
だから駄目なのだ。
私が代わりに気を利かせて国民に本当のことを伝える。
日本国の本当の危機は、彼ら政権政治家(今はまだ自民党)と官僚トップたちが、国民に本当のことを正直に言わないことにある。
ギューギューとアメリカから締め上げられ青ざめている。
まるで幕末の幕閣老中たちとそっくりである。
国民に本当のことを伝えよ。
そうしたら国民が指導者たちを守ってくれるだろう。
日本国民が団結して、この金融困難 に立ち向かう時に、日本は迫り来る世界恐慌を生き延びるだろう。
金は中身日実質のある金属の物体である。
だから金は実物資産〈タンジプル・アセット）である。
金はどんな化学物質の反応によっても、変質したり摩誠したり品質劣化することがない。
だから人類5000年の4大文明の中で、常に金融資産の王様扱いされてきた。
「黄金の輝き」という言葉で人類の夢の結晶であり続けた。
今なお、金地金は私たちにとって、尽きることのない憧れの対象であり続けている。
今こそ、「金の塊」を私たちが自分の身近に置いて握りしめることは大いに意味のあることだ。
金の亡者とか、「ダイヤモンドに目がくらみ」という言葉がある。
金の亡者という言葉は今でも生きているだろう。
だが、ダイヤモンドのほうは、もうダメである。
ダイヤモンドの場合は、その世界市場価格を独占的に支配してきた南アフリカのO・P社の価格支配力が崩れた。
よっぽど優れた高品質で、何10カラットもある、美術館で展覧されるようなもの、あるいは由緒ある美術工芸品としての経歴を持つ石でなければ、資産価値としてのダイヤモンドは先々不安である。
2002年2月、日本の金の翰入量が培大した。
前年の9月11日にはアメリ力で同時多発テロが起き、それを引き金にアメリカのアフガニスタン攻撃が開始された。
日本国内では2002年4月にペイオフ解禁かと新聞紙上等で報じられ、人々の不安感が高まっていた。
(財務省関税局統計資料から作成)南アフリカで独占的に産出していた、ヨはネスブルグ郊外その他のダイヤモンド鉱山は、現在では世界各地から掘り出されるダイヤモンドや、他の貴金属鉱山の産出攻勢に危機に瀕している。
南アフリカのダイヤモンド鉱山を掘削し、開発してきたS・Rに代表されるO家と、それを引き継いだD家は、イギリスの資本であり大きくはR家の1族である。
それに対して、このことは金鉱山の場合にも言えることだが、オーストラリアやロシアの各地から新たに掘り出されるようになったダイヤモンド鉱脈を押さえているのは、アメリカのR家である。
欧州O家は、R家との闘いに敗れ去ったのである。
D・P社は、ダイヤモンドの価格カルテルのシンジケートを最近まで握っていた。
世界のダイヤモンド研磨業ならびに価格鑑定の三大集積地は、イスラエルのテルアピプとベルギーのアントワープとニューヨークであるが、この三大都市による価格カルテルの独占販売シンジケートは、この5〜6年で崩壊した模様である。
ダイヤモンドには、装飾品として女性を着飾らせる力は今でも十分にある。
金地金のような、重量計算に耐えられるだけの価格算定の客観的基準がない。
金の場合なら、たとえば1オンス(約出・1グラム)で395ドル、日本国内価格なら実物資産としての金地金にはっきりとした値段がついている。
そのうえ、仮に金地金には、不純物として他の金属元素が含有されているとしても、価格算定に問題はない。
約1000度の熔解度で金地金を溶かして、他の金属と分離してしまえば、純金を取り出すことが容易にできるからである。
インド人や中国人たちが、競って純度の低い金の装飾品を身につけようとするので、最近インド人の金需要は落ちているという意図的な報道などが流されているが、私はそうは思わない。
インド人も中国人も、まだまだこれから金を買おうとしているのである。
「ヨーロッパの金」と「アメリカの石油」が争った。
日本国内の金の業者たちのパンフレットを読んでも、だいたいそのように書いている。
「W・G・C」という、金の世界的な需給調査を行なっている権威ある財団法人(非営利団体)が公表している資料でも、そのような数字になっている。
ちなみにこのW・C・Cは、明らかにイギリス系の団体であり、ニューヨークのR系の攻勢に対して、徹底抗戦しているR家ヨーロッパ金融貴族連合の表に出ている団体である。
ヨーロッパの金融財務を担当するユダヤ系貴族たちの団体であるR家は、回世紀からずっと、あまりにも金(ゴールド)に執着して、金本位制の貨幣経済 に盲目的にこだわった。
そのために初世紀の100年間、劣勢に回った。
金中心のR貴族たちをうち破っていった。
その時に使った制度としての道具が、戦後世界の通貨体制であった。
1971年8月のN・ショック(ドル・ショック)以降は、金とドル紙幣との免換(交換)を切断されて「世界ドル紙切れ通貨体制」になった。
現在に至っている。
アメリカのドル紙幣は、金との交換性を喪失したまま、現在までお年間持ちこたえてきた。
それがそろそろ限界に達しつつあるのである。
このドル紙切れ支配体制は、金による裏打ち・担保を失った後は、どうやらR家の10八番である石油によって裏付け・保証されることによって、このお年聞を生き延びたのである。
このことを私は鋭く見抜いた。
現在の世界の通貨体制は、だから「ドル石油リンク体制」なのである。
ドル紙幣を石油(原油、クルド・オイル）という実物、実体資産で保証し、裏付けてきたのである。
私たちが生きている現代世界の通貨体制を、本当に裏から支えている実態なのである。
今の世界通貨体制は、ドル紙切れ体制なのだが、それを実質的にR家の世界石油価格支配体制で維持してきたのである。
だから、このドル・石油通貨体制は、「R石油通貨体制」と呼んでもかまわない。
この「ドルと石油リンク通貨体制」(R通貨体制）が、今ようやく崩壊する過程に入った。
これまで初年聞にわたって追いつめられてきたヨーロッパの、金と実物資産としての金地金銀を中心にする通貨体制への復帰の動きが始まっているのである。
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